「超高齢化社会」で生き残るための、シニアマーケの新常識
日本は2007年より65歳以上が21%以上の人口比率を占める「超高齢化社会」となり、その比率は2023年時点で29.1％と過去最高、国民の3人に1人がシニアとなるシニア大国となっています。この巨大マーケットの現状をきちんと把握し、シニアの動向を常にハックし続けることが、今後の販促活動において重要な生き残り戦略の鍵となります。
日本市場におけるマジョリティとなったシニア世代をあらためて捉えてみると、世の中の変化に対応し続けてきた世代と言えます。
彼らが社会に出た10年後の1990年代にはインターネットが普及し始め、2000年代にはインターネットの普及率は70％を超えました。仕事においてもある程度のパソコン操作が求められ、定年が迫ってきた頃には年金受給も繰り上がるなど、働き方や収入における常識も大きく変化してきました。
その影響から、前期高齢者においては現役世代と同様とまではいかないものの、定期収入を得ながら余暇を過ごす人が多くみられるようになりました。そのため、他人から見られる意識・健康意識などは現役世代と同様に、強く持っている傾向にあります。
一方で、シニア層をターゲットとしたマーケティング活動において、こうしたコミュニケーションの潮流を捉え切れていない企業が多いように感じます。今でも現役であり続ける世代に対し、「第一線を退き、お茶の間でのんびり余生を過ごす」といった従来のシニア像を描き、アプローチしてしまっていることもあるのではないでしょうか。
今回の連載を通して、既成概念に捉われないイマドキの令和シニア像をお伝えしつつ、令和シニアに刺さる新しいアプローチ方法を模索していきます。
Z世代と類似？ 超高齢化社会のキーパーソン「令和シニア」とは
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株式会社Hakuhodo DY ONE
令和シニア研究所
山口 真由
Hakuhodo DY ONE 第一クリエイティブ本部 第三クリエイティブ局 山口部 部長
D2C業界に特化した広告代理店のディレクターを経て、2016年アイレップ（現 Hakuhodo DY ONE）に入社。入社後は化粧品・健康食品・旅行・金融業界など50代以上をターゲットにした商材・サービスを中心にプランニングと制作を担当。大学在学中に訪問介護員2級養成研修課程（ホームヘルパー2級）修了。
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