サーチリフトをメディアプラニングに活用しよう!新機能として「+Search Lift」をリリース
- 執筆者:
- ONEDER編集部
プレスリリースでも発信させていただきましたが、このたびHakuhodo DY ONEは、データクリーンルーム活用した、主要プラットフォームを横断したデジタル広告のサーチリフト効果を可視化する「+ Search Lift(プラスサーチリフト)」というサービスの提供開始しました。
本記事では、「そもそもサーチリフトとは?」から「+ Search Lift」で提供する分析機能についてご紹介します。
検索行動可視化の重要性
検索行動は、ユーザーの顕在化した行動を表しており、デジタルの世界における重要指標の一つです。広告出稿などによって特定キーワードの自然検索数が上昇することを「サーチリフト」といい、態度変容の効果測定指標の1つとして活用されています。
しかし、サーチリフトを把握して広告出稿の効果を可視化できるプラットフォームは限られているため、プラットフォームを横断してサーチリフトを起点としたデジタル広告のメディア投資配分を最適化していくことは困難でした。
この課題解決のため、Hakuhodo DY ONEではデータクリーンルームを活用した「+Search Lift」を開発し、提供を開始しました。
「データクリーンルーム」とは
データクリーンルームとは、プラットフォーム企業の厳格な管理の下でデータ共有・分析を行う、新たな広告効果可視化の仕組みです。分析結果は非個票のレポート値のみを提供することで、プライバシーを保護しつつ高度な分析を実現します。 Hakuhodo DY ONEでは、Google、Yahoo!、LINE、X(旧:Twitter)、Meta(Facebook & Instagram)の各プラットフォーム企業と連携し、データクリーンルーム等の対応・ソリューション開発を行っています。

データクリーンルームについての詳細は、データクリーンルームサービス紹介ページならびに、下記ブログ記事をご参照ください。
関連ページ
- データクリーンルーム サービス紹介ページ
- トラッキング規制・プライバシー保護規制への対応策~トラッキング規制後のデジタルマーケティングとは~
- 【詳細解説】Amazonが提供するデータクリーンルーム Amazon Marketing Cloudとは??
「+Search Lift」とは
データクリーンルームを活用した、検索行動の可視化ソリューションです。主要プラットフォームのデータクリーンルーム等とHakuhodo DY ONEの保有する推定検索データ(※)を活用し、デジタル広告の接触や動画視聴による検索数の上昇(サーチリフト)効果を推定し、可視化します。
これにより主要プラットフォームのサーチリフトへの寄与度を横並びで比較することが可能となり、これまで困難だったサーチリフトを起点としたデジタルメディアのプラニングを実現します。
「+Search Lift」は、博報堂DYグループのAaaS基盤の一つとして、またデータクリーンルームを活用した広告データ分析サービスWISE Hubに対し提供しています。

次項では、「+Search Lift」で提供する分析機能についてご紹介します。
※:推定検索データは、DMP「AudienceOne®」を活用して検索行動を推定したものを使用しています。
関連ページ
「+Search Lift」で提供する3つの分析機能
「+Search Lift」で提供する分析機能は「①サーチリフト分析」「②検索スイッチ分析」「③検索ユーザー分析」の3つです。1つずつご紹介します。
①:サーチリフト分析
ユーザーが広告に接触する前後での対象キーワードの検索率の差分から、広告の接触や動画視聴による推定サーチリフトを可視化します。配信元の主要プラットフォームを横断しての比較も可能です。

②:検索スイッチ分析
競合のキーワード群を検索したユーザーの内、広告接触によって自社の検索ユーザーへスイッチした人数を推定できます。広告非接触ユーザーと比較することで、広告接触による自社製品想起の獲得効果の把握や想起の獲得力によるメディア選定が可能です。

③:検索ユーザー分析
自社・競合・ブランドカテゴリーキーワードを指定して、検索ユーザーを拡張して分析。競合と自社の関心層の重複率や広告配信効果を可視化できます。また、配信効果の高かったキーワードを主要プラットフォームのターゲティングに活用することも可能です。

まとめ
今回は「そもそもサーチリフトとは?」から、データクリーンルームを活用したソリューション「+ search Lift」についてご紹介しました。ぜひ、サーチリフトを活用したプランニングの実現にご活用いただければ幸いです。
またDACでは、さまざまな領域において企業のデジタルマーケティング活動とデータ利活用を支援するソリューションの開発や機能強化を積極的に推進していきます。
今回ご紹介した内容についてご興味を持っていただいた方はぜひ弊社担当営業、もしくは下記よりぜひお問い合わせください。
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この記事の執筆者
ONEDER編集部
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