開催日|2026.7.22 14:00- 博報堂DYグループ × ヴァリューズ|令和シニア徹底解剖〜アクチュアルデータから浮かび上がる5つの消費トピックス〜
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新規セミナーのお知らせです。
このたび、株式会社Hakuhodo DY ONEは、
「【博報堂DYグループ × ヴァリューズ】令和シニア徹底解剖〜アクチュアルデータから浮かび上がる5つの消費トピックス〜」
と題したオンラインセミナーに登壇いたします。
開催背景
月に10回スポットワークアプリを開き、AI検索を当たり前に使い、若い世代と同じドラマに夢中になる——。
現代の60代は、いわゆる「高齢者」ではなく、「老後」という言葉では、もう説明がつきません。
スマートフォン保有率は約9割に達し、デジタル接触機会が多くアクティブな「令和シニア」は、今後の企業のマーケティング活動において重要なターゲットとなる存在です。
しかしその一方で、「従来のシニア向けアプローチが響かなくなっている」「若年層向けのトレンド施策をそのまま適応するだけでは、ポテンシャルを活かしきれない」といった、ターゲットの捉え直しに難しさを感じる声も多く聞かれます。
令和シニアの行動は、一過性のトレンドや表面的なキーワードだけでは捉えきれません。彼ら・彼女らは、激動の時代を生き抜いてきた人生経験と「世代としての価値観」に支えられた、独自の選択基準を持っていると考えられます。
本セミナーでは、話題の新刊『THE FRONTLINE GENERATION 令和シニア なぜいまZ世代マーケターは60代に「未来」を見るのか?』を上梓した博報堂およびHakuhodo DY ONEと、その分析環境を支えるヴァリューズの3社が結集。
「博報堂DYグループの深い世代論(価値観・意思決定構造)」と「ヴァリューズの大規模なアクチュアルデータ(検索・購買ログ)」を掛け合わせ、概念だけではない、2026年最新のシニアの消費行動のリアルを徹底解説します。
セミナー内容
• 世代論:書籍『令和シニア』から見る価値観・意思決定構造
• アクチュアルデータが映し出す、令和シニアの5つの消費トピックス
• 「働く/健康/社会参画/テクノロジー/エンタメ」のリアルな最新動向
• 年齢の垣根が消えていく時代を表す、「消齢化」が示すシニア市場の未来
このような方におすすめです
・シニア・ミドルシニア層をターゲットにした商材を担当されている方
・シニア層のニーズの変化から、今後のビジネスチャンスやトレンドを掴みたい方
・話題の書籍『令和シニア』の知見をコンパクトにおさえたい方
なぜいま、「令和シニア」なのか
いまや日本人の約2人に1人が50歳以上。さらに、3人に1人が65歳以上となる時代も目前です。シニアはもはや消費の中心を担う最大のボリュームゾーンになっています。
そして、近年、シニア層のデジタル化が急速に進行しています。消費者庁「令和5年版消費者白書」によれば、65代世帯のスマートフォン保有率は約9割に達し、60代の7割弱がYouTubeを利用するなど、デジタルはシニア層にも当たり前に広がっています。
こうしたデジタルリテラシーの高まりは、“グランフルエンサー(シニア世代のインフルエンサー)”と呼ばれるシニアの台頭や新しいムーブメントを生み出し、「令和シニア」と言われる新たな市場を形成しつつあります。
登壇者
安部 竜司
株式会社ヴァリューズ
コンテンツプランナー
コンテンツ制作・Webメディアの編集に長年携わる。株式会社ヴァリューズでは、企業向けWebコンテンツ戦略の立案やSEOコンサルティングに従事。現在はマーケティングメディア「マナミナ」のコンテンツプランナーとして、ヴァリューズのデータを駆使した消費トレンドに関するコンテンツを企画・編集している。シニア層のデジタル行動や消費行動を扱うコンテンツも担当し、戦略コンサルタントのツノダ氏と共に、人気連載「あしたのシニア」を通じて令和時代のシニア層の実態を発信中。
松谷 拓哉
株式会社博報堂
マーケティングプラニングディレクター
一般消費財・耐久財メーカーやNPO、都市開発など多様なステークホルダーのマーケティング活動をサポート。市場分析やターゲット選定をはじめ、新商品開発やコミュニケーション戦略立案など幅広く対応。ブランド開発やブランドのリブランディングなど、生活者にとっての意味を価値づけるために対話式で進めるスタイルが得意。
吉川 真紀子
株式会社Hakuhodo DY ONE
戦略クリエイティブディレクター/クリエイティブプランナー
令和シニア研究所プロジェクトリーダー
10年以上にわたりデザイナー・ディレクターとして運用型広告に携わる。現在は、テレビCMやWebCMなどの動画広告を中心に、クリエイティブディレクションに従事。確実に広告成果を上げる運用型テレビCMを得意とする。2024年に「令和シニア研究所」を立ち上げ、シニア層のデジタルメディア活用やオンライン行動を分析。令和時代のシニアライフが活発で多様であることを明らかにし、シニア層向けのマーケティング活動を推進している。